１９６２年生まれ。マネーリサーチ代表、経済情報誌「羅針儀」主宰。１９８５年より株式評論家として、金融情報に関する執筆活動および講演活動など幅広く活躍。アベノミクス相場では推奨銘柄の３倍高を連発させ、マーケットの注目を集めた。講演会は常に満員御礼。ファンの中には、２０００万円の資産を１５億円にしたツワモノも。「山本伸の騰がる株１００銘柄」（宝島社）など著書多数。
潮流を掴め
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グループ再編の嵐…次なる子会社化の標的に「日立金属」
今週は日立グループ再編の思惑から日立金属（５４８６）に注目したい。 先週、「日立製作所が、子会社の日立化成の全株式を売却する方向で検討に入った」とのニュースが流れた。これを受け日立化成の株価…
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5G元年でMLCC需要は10倍に「太陽誘電」の大幅増益は続く
今年は５Ｇ（第５世代移動通信システム）元年といわれる。米国では昨年秋から一部の地域でサービスが始まったほか、日本や中国、欧州主要国でも今年中にサービスが始まるという。 それに合わせて５Ｇ携帯…
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「ヤマハ発動機」悪材料出尽くしで大きなリバウンド狙える
米通商代表部のライトハイザー代表が今月中に来日する見通しとなった。日本側がＴＡＧ（物品貿易協定）と名づけ、米国側はＦＴＡ（自由貿易協定）と主張している貿易交渉を開始することが目的だ。 そうな…
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「小田原エンジニアリング」中国NEV規制スタートが追い風
米中通商協議は、合意する可能性が高まってきた。それを好感して中国関連株が幅広く買い直されている。半導体や工作機械、電子部品株などがその中心だが、ここにきてＥＶ関連株もようやく動意づいてきた。 …
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「ハウスドゥ」の独壇場 老後資金不足で需要増す自宅取引
老後資金が足りず、やむを得ず自宅を売却する人が増えている。従来は単純に売却して引っ越す人が多かったが、最近は自宅を担保に借金する「リバースモーゲージ」や、自宅をいったん売却してリースバックする「セー…
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自社株買いを表明「ソフトバンクＧ」値ガサ超品薄株と化す
巨額の自社株買いを発表したソフトバンクＧ（９９８４）に注目したい。先週６日、第３四半期決算を発表。孫正義会長兼社長は「今の企業価値に比べて株価が安過ぎる」と毎度おなじみの持論を展開したが、今回はいつ…
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AI関連ニューフェイス「Kudan」は人工知覚の将来性に注目
昨年秋に勃発した世界同時株安の原因は大きく分けて３つある。①ＦＲＢの金融引き締め②米中貿易戦争による世界経済の落ち込み③イギリスのＥＵ離脱に伴う欧州経済の混乱――。このうち、①は凍結され、②の米中貿…
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米中和解なら猛反発 自動倉庫で世界一を狙う「ダイフク」
米中貿易戦争への警戒感が和らぎ、株式市場では世界的に売られ過ぎた銘柄を買い戻す動きが続いている。日本でも輸出関連やＩＴ関連など、昨年秋からの下落率が大きい銘柄ほど上昇率が大きくなる傾向がある。 …
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和らぐ米中貿易戦争への警戒感「THK」5G商業化特需に注目
先週、「ムニューシン米財務長官が対中制裁関税の引き下げを提案した」とのビッグニュースが流れた。これを受けて株式市場では米中貿易戦争への警戒感が和らぎ、中国関連を中心に輸出関連株が大きく買い直された。…
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輸出関連株敬遠もインドで高評価 業績好調のスズキに注目
早ければ、来週から日米貿易交渉がスタートする。日本側は物品の貿易に限定したＴＡＧ（物品貿易協定）交渉だと発表しているが、米国側は金融、投資、サービス、知的財産権、競争政策、労働分野を含むＦＴＡ（自由…
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昨年低迷の銘柄に勝機あり 逆行高を続ける「東宝」を狙う
今年の株式市場は、昨年に引き続き、米中貿易戦争の行方に翻弄される一年になりそうだ。 また、昨年まで世界の株式相場をリードしてきた米アマゾンやグーグル（アルファベット）といったハイテク株、ＩＴ…
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狙うならインバウンド株 「西武HD」は東京の新玄関に金脈
日経平均は年の瀬に年初来安値を更新する異常事態となった。１２月の安値更新はＩＴバブル崩壊以来、実に１８年ぶりのことだ。 まだ、確定していないとはいえ、今年は外国人投資家の日本株の売り越しが、…
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“クリマス商い”で要注目 高配当「阪和興業」を安値で拾う
年末が近づくにつれ、今年前半に人気化した銘柄の換金売りが目立つようになってきた。それは「利食い売り」ではなく、「見切り売り」の方が多いのだが、税金対策に伴う「損出し売り」や「合わせ切り」も少なくない…
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医師9割登録 急成長医療サイト「エムスリー」を押し目狙い
今週は世界規模で急成長している医療情報サイト大手のエムスリー（２４１３）に注目したい。 ソニーのグループ会社というブランド力もあり、世界規模でＭ＆Ａを進めやすいという利点も強みだ。 …
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人材関連事業「ヒューマンHD」入管法改正で特需が膨らむ
「一難去って、また一難」とはよく言ったものだ。米商務省は自動車・部品輸入が国家安全保障上のリスクになるとして、カナダとメキシコを除く全ての国からの輸入車に２５％の関税を課すよう提言する調査報告書をまと…
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貿易戦争と無縁 米国シェア7割誇る「東洋水産」押し目買い
ここ数年の上昇相場を牽引してきた、アマゾンやアップルなど米大手ハイテク株の値下がりが止まらない。 米国では株価が高値から２０％を超える下落率となると、弱気相場に入ったと認識される。アマゾン、…
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内需関連の注目 急成長「神戸物産」は異次元級の資本効率
アップルや半導体大手のエヌビディアなど、米大手ハイテク企業の業績不安が新たな悪材料として急浮上している。エヌビディアはゲームや自動運転、データセンター（クラウド）などに利用される画像処理半導体の大手…
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急成長の「アドバンテッジリスクマネジメント」に注目する
今年最大の政治イベントだった米中間選挙が下馬評通りの結果となり、株式市場は世界的に落ち着きを取り戻しつつある。米中経済戦争に関しても、今月末にアルゼンチンで開かれるＧ２０（２０カ国・地域首脳会合）に…
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市場はアク抜け感 外国人労働者拡大で「Casa」に特需発生
今年最大の政治イベントである米中間選挙は間もなく終わる。ここ数年は結果にかかわらず、大イベントの終了自体が悪材料出尽くしとみなされて、株価は世界的に急反発する傾向が強まっている。 ２年前のイ…
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当面は下値の堅い株を…高配当利回り「オリックス」を狙う
今年２回目となる大規模な世界同時株安は、今のところ終息する兆しが見えない。７～９月期の企業決算で米中貿易戦争の悪影響が、わずかだが顕在化し始めたことも投資家心理を冷やしている。 前回２月に勃…
