静観の姿勢とるも…対岸の火事では済まされない香港問題
しかし、アップルやグーグル、フェイスブックなど、若者から「クール」と思われている企業が軒並み香港問題と距離を置いていることで、米国民からも「商売優先で腰が引けている」と見なされ始めている。
態度を明らかにすれば中国政府の反発を受け、傍観者でいれば米国内での評判を落としかねないだけに、香港問題は大リーグにとって扱いに困る話題なのだ。
(鈴村裕輔/野球文化学会会長、名城大准教授)