１９７６年、東京都出身。法政大学博士（学術）。名城大学外国学部准教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「ＭＬＢが付けた日本人選手の値段」（講談社）がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。
トップ自ら謝罪 アストロズオーナーが示した危機管理能力
昨年１１月に発覚した時点では問題視されなかったアストロズによる「サイン盗み」問題は、今年１月に入って球界の一大事となっている。
１３日にはロブ・マンフレッド・コミッショナーが声明を発表し、２０１７年から１８年にかけてアストロズが「サイン盗み」を行っていたと断定した。そして、アストロズには、ジェフ・ルーノウＧＭとアンドリュー・ヒンチ監督の１年間の資格停止などが科された。
一方、大リーグ機構による処分を受けたことで評価を下げたものの、筆頭オーナーであるジム・クレインがルーノウとヒンチの解任を自ら発表したことは、アストロズの危機管理能力の高さを示している。
危機管理における禁じ手のひとつは、対応策を小出しにすることだ。不祥事を起こした側に共通するのは、周囲の様子を見ながら、事態を穏便に処理したいという心理だ。また、上層部の責任を問われることを避けるため、より下位の職にあるものが説明を行うということも珍しくない。
だが、対応策が小出しにされると、周囲は「まだ、何かを隠しているのでは？」と思うものだ。そして、このような疑念に対応するために追加の措置や、より上位の者が登場することは、人々に「やはり、やましいことがあったから何かを隠していたのだ」と信じさせることになる。
