MLB労使交渉で突如浮上 「国際ドラフト」の中身と選手会が猛反発する真相
「国際ドラフトの実施は契約金の正当な支払い、人材の供給ルートや市場が拡大し、結果的に大リーグ全体の利益につながる可能性がある。それでも、タティスJr.らが異を唱えているのは危機感からでしょう。将来的にMLBは国際ドラフトを日本、韓国、台湾といったアジア地域にも拡大する構想があります。世界中から選手を獲得すると、中南米出身者の指名が減ると考えているのでしょう。一昨年にはマイナーの球団数を従来の約160から120に削減し、今回の新労使協定には23年以降、マイナー選手の人数を現行の180人から150人以下とすることが盛り込まれた。選手会側とすれば、これまで以上に自分たちの立場が脅かされかねないだけにMLBの姿勢に反発しているのです」(野球文化学会会長で名城大准教授の鈴村裕輔氏)