愛媛大学医学部卒。日本リハビリテーション医学会・脳神経外科学会・脳卒中学会・認知症学会専門医。1987年に脳卒中治療を専門とする脳神経外科医になる。97～2000年に北欧で脳卒中病態生理学を研究。初台リハビリテーション病院脳卒中診療科長を務めた04年に脳科学リハビリ医へ転向。12年に副院長・回復期リハビリセンター長として世田谷記念病院を新設。NHK「プロフェッショナル 仕事の流儀」（第200回）で特集され、「攻めのリハビリ」が注目される。17年から大泉学園複合施設責任者・ねりま健育会病院院長を務める。著書に「患者の心がけ」（光文社新書）などがある。
認知症の内服治療のポイントは？ 重症度や症状によって有効な薬は変わる
われわれの老健（介護老人保健施設:ライフサポートねりま）や回復期リハビリ施設（ねりま健育会病院）では、抗認知症薬を開始する場合は、24時間365日体制で、精神症状の変化、易怒性の発現、睡眠状況や食欲の変化、覚醒や意欲の変化を詳細に観察し、その効果と副作用を詳細に評価したうえで使用します。このため、外来で処方する場合は家族の積極的な協力が欠かせません。
一方、興奮や易怒性、大声を出すなどの症状が強い場合は、向精神薬の治療が必要になります。そういった他人を攻撃する症状があるようでは、どこで生活しても患者さんは嫌われてしまいます。自宅であれば、家族が壊れてしまいます。ですから、投薬治療できちんと抑える必要があるのです。
これらの投薬治療の基本的な考え方は、高次脳機能障害の薬物療法にも当てはまります。認知症でも高次脳機能障害でも症状に応じて投薬治療は増減しますが、必要最小限量に減薬していく姿勢は忘れてはなりません。
認知症の患者さんで大切なのは、軽症であれば認知機能を向上させる治療です。ただ、中等症から重症では、認知機能の向上より、穏やかに気持ちよく生活できるように意欲と精神状態を調整してあげることが重要になります。こうした投薬治療は認知症専門医だけでなく、すべてのかかりつけ医が調整できなければなりません。
近年、認知症の投薬治療は、軽症認知機能障害を予防する時代に入りました。ただ、重大な副作用が生じる可能性もあり、慎重に見守りたいと思います。
