JOC後任会長の最有力 山下泰裕氏の評判と“先祖返り”懸念
「JOCは自主財源で賄える米国の五輪委員会とは違い、選手強化も国への依存度が高い。政府は1月、13年度から19年度予算案に計上した20年東京五輪・パラリンピック関連の費用が総額約2197億円になると発表。大会予算にはない選手強化関連費が約1010億円もある。自主財源が乏しいので国に頼らざるを得ないのです。これでは、政治が口を出してくるのは当たり前。そういう状況ですから、国にとってはJOCで強いリーダーシップを発揮するような会長ではかえって困るわけです。次期会長候補に挙がっている山下氏は、現在、JOCの選手強化本部長、まさに選手強化の最高責任者です。国との結びつきの強さで白羽の矢が立ったのなら、JOCの独立が危ぶまれ、先祖返りになってしまいます。山下新体制でJOCの再生がなるのか、期待薄です」
疑惑の竹田氏が退任しても、本質はなにも変わらないということか。