なぜ15大会のスポンサー企業は日本女子プロゴルフ協会に“抗議文”を送ったのか
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毎週のようにフレッシュな女子プロが活躍し、華やかな試合が繰り広げられている女子ゴルフツアー。その裏で日本女子プロゴルフ協会（小林浩美会長）は多くのトラブルを抱えており、表の顔（ツアー競技）と裏の顔（協会運営）がまったく違う。
協会は2025年から、各トーナメントの主催者（スポンサー企業）に主催者ではなく特別協賛会社になってもらい、ツアーの全権を握る計画を3年前に立てた。
「そして、来年から協賛金として1大会3億5000万円の冠料を手にする予定だった」（大手広告代理店）
ところが多くの主催者はメリットのない主催権返上に猛反対し、協議が難航。しかたなく協会は当初予定を2年延期して2027年からと主催権問題を先送りした。
すると今年1月に主催者を集めた会議で、「来年から公認料を上げる。よろしく」と通達した。公認料は企業が大会を主催するために協会に支払う費用だが、協会の今回の新たな通達は各主催者へのお願いでもなければ、説明も一切ない。主催権を返上しないから、公認料を上げると言わんばかりに一方的だった。
