救急医療の現場に新風を吹き込んだ草分け的存在

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「近年、県は空きベッドなどの情報がひと目で分かるタブレット端末を県内すべての救急車に導入しました。これは13年に久喜市の75歳男性が県内外の25病院から計36回、救急受け入れを断られ死亡したケースがあったからです。このIT化で、以前は30~40回断られて当院に受け入れ要請が来ることが多かったのですが、いまは10回以内に連絡が来ることが多くなりました」

 同院の救急車受け入れ台数は年間1500~1600台。県の救急指定病院(3次救急含め)の平均が1病院当たり年間700台程度というから、倍以上の台数を受け入れている。医療スタッフは、常勤医師2人(非常勤4人)、常勤看護師5人(非常勤5人)、非常勤の救急救命士5人という体制。検査機器は、CT、レントゲン、内視鏡(胃と鼻の領域)、エコー、心電図など、救急に必要な最低限の設備はある。また、翌朝まで様子をみたい患者のために使うベッドも4床ある。

「私たちが求められているのは、緊急度を判断して必要であれば、すぐ入院治療の設備が整っている2次救急や3次救急の施設へ送ることです。実際、救急搬送を含めて当院に来る患者さんの9割は薬の処方などで対応できる軽症です」

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