三菱自動車（上）日産・ホンダ連合と合流の必然…車載ソフトウェアの共通化がカギ

大変革時代を乗り切れるか（三菱自動車本社）／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　そんな三菱自が100年に1度といわれる自動車業界の大変革時代を生き残っていくには、他社との協業に頼るしかないわけだ。

　今後、クルマを制御する車載ソフトウエアは、3社で共通化する方針だ。それは、日産とホンダが共同開発した基本ソフトを、三菱自の車両に搭載することになるだろう。

　車載ソフトはクルマと外部との双方向通信機能を使ってソフトを更新し、販売後もクルマの性能を向上できるというもので、次世代車の競争力を左右するといわれている。ただ、その開発には膨大な費用がかかり、三菱自としては2社が開発したものを導入すれば、経営資源を得意のプラグインハイブリッド車（PHEV）など電動化分野に振り向けることできる。

　3社の協業には車両の相互補完も視野に入っていて、三菱自のPHEVを、日産やホンダにOEM（相手先ブランドによる生産）供給されることが考えられる。現在、バッテリーEVの需要が踊り場を迎える一方で、PHEVの存在感が増しており、三菱自はこの変化をチャンスととらえている。