１９７６年、東京都出身。法政大学博士（学術）。名城大学外国学部准教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「ＭＬＢが付けた日本人選手の値段」（講談社）がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。
新型肺炎とインフルエンザに悲鳴を上げる球団経営者たち
■バスケを足掛かりに
欧州での「チーム爆買い」が批判を受けた反省を踏まえ、まず中国でも人気の高いバスケットボールで米国プロスポーツの経営の実績を重ねたのち、段階的にＮＦＬや大リーグの球団の買収を実現させるという観測もあった。だが、新型肺炎問題で中国経済が停滞すれば「スポーツ産業の成長」という習近平政権の政策そのものが頓挫しかねない。
しかも、「世界の工場」であり、一大消費国である中国の経済が停滞すれば、最大の貿易相手国である米国経済そのものが打撃を受けるのは明らかだ。
連邦準備制度理事会議長のジェローム・パウエルが連邦下院の金融委員会で「中国を混乱させ、世界経済に波及する可能性がある」と指摘したのは、このような米中間の経済関係の現状を改めて示すものだった。
また、米国でのインフルエンザの流行は例年１０月ごろに始まり、５月ごろまで続く。それだけに、今のところ米国内での新型肺炎の封じ込めは成功しているものの、インフルエンザの蔓延が続く可能性は否定できない。
もし、国外で新型肺炎、国内でインフルエンザが流行したままであれば、米国内の経済活動も停滞し、スポーツ産業を含む米国経済への中国資本の流入も細ることで、チーム経営の基礎が動揺しかねなくなる。プロスポーツの経営者たちが先行きを楽観視できないのも、当然のことなのである。
