Jリーグ「ホームタウン制度撤廃」はあり得ない あるとしたらマイナーチェンジ
Jリーグ「ホームタウン制度撤廃」報道の行く末(上)
結論から言うと、一部スポーツ紙の報道にあったJリーグ「ホームタウン制の撤廃」はあり得ない。
ただし「Jクラブの営業、プロモーション、イベント等のマーケティング活動における活動エリアに関する考え方の方向性について議論」していることをJリーグは認めた。将来的には東京都・新国立競技場を首都圏の複数のチームが「ホームスタジアム」として使用する可能性はある。このことは今に始まったことではなく、Jリーグ開幕時から行われてきたこと。
そもそもJリーグが成功した理由のひとつに<地域密着>が挙げられる。
1993年のスタート時は「東京をホームにする」ことを禁止した。これに困ってしまったのが、東京・丸の内に本社を構える三菱、日立だった。この2社とともに「丸の内御三家」と呼ばれた古河電工には川淵三郎Jリーグ初代チェアマン、木之本興三Jリーグ理事(故人)、さらに小倉純二FIFA理事といった重鎮がOBということもあり、多くの情報を<あらかじめ>入手できたことは想像に難くない。
古河は千葉県舞浜に事務所と練習グラウンドをいち早く確保し、ホームスタジアムも千葉・習志野市の秋津サッカー場に決まっていた。しかし、秋津住民の一人の猛烈な反対運動を受け、同じ千葉県の市原市にある市原臨海競技場を本拠地とすることを余儀なくされた。