鈴村裕輔野球文化学会会長・名城大准教授
１９７６年、東京都出身。法政大学博士（学術）。名城大学外国学部准教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「ＭＬＢが付けた日本人選手の値段」（講談社）がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。
大リーグ機構の規制緩和で加速する「球団売買」のウラ側
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ドジャースのオマリー家、エンゼルスのオートリー家、ロイヤルズのカウフマン家、あるいはチャーリー・Ｏ・フィンリーやビル・ベックら、かつて大リーグの球団の多くは資産家の一族や社会的な名声を確立した人物の所有物だった。
そして、２１世紀に入り「職業はオーナー」という人々の多くが姿を消し、代わりに投資ファンドが運営会社を組織して大リーグ球団の経営に参画しているのは周知の通りだ。投資ファンドが球団の経営に携わる理由は明快だ。大リーグ球団を所有することが「儲かる投資」と考えられているからである。
現在、大リーグを含む米国のプロスポーツチームの価値は上昇している。米国の経済誌「フォーブス」の分析によると、２０１９年の大リーグ１球団当たりの資産価値は前年に比べて８％増加し、平均１７億８０００万ドルとなっている。
■経済成長率を上回る資産価値の上昇
１８年の米国の実質国内総生産の成長率が２・９％、１９年の予測値が２・６％であることを考えれば、大リーグ球団の資産価値の上昇が米国の経済成長率を上回ることが分かるだろう。
