ブラックフライデーから始まる「年末商戦」の行方は…賃上げムードと物価高がせめぎ合い

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 今後の消費を占うといえる“ブラックフライデー”商戦はどうだったでしょうか。日本でもここ数年、話題にのぼるケースが増えてきました。

 電子チラシサービス「Shufoo!(シュフー)」が利用者を対象にした調査によると、ブラックフライデーの認知率は2023年に75.8%。17年は30.9%に過ぎませんでした。この6年間で45ポイント近くも増加しています。

 ショッピングセンターやスーパーなどへ足を運ぶ人は、「ああブラックフライデーね」とうなずけるでしょうが、中高年サラリーマンにはピンとこないかもしれません。

 ブラックはマイナスのイメージが強いですが、ここでいうブラックは黒字のブラック。多くの小売店が赤字ではなく、黒字になる日という意味だといわれます。米国で始まったセールで、毎年11月の感謝祭(第4木曜日)の翌日がブラックフライデー。この日からクリスマス、年末年始商戦に向け、米国の小売業は大いに盛り上がります。年間売り上げの約7割がこの期間に集中するとさえいいます。

 IT大手、アドビの調査では22年11~12月(米国)のネット通販の売上額は2117億ドル(約31兆円、1ドル=148円換算)と、21年同期比で3.5%増でした。今年は前年同期比4%増の2218億ドル(約33兆円)の見込みで、前年を上回る伸び率となりそうです。

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