子宮頚がんワクチン…男性の接種も費用負担が減るかもしれない
■2022年4月から積極的推奨を再開
HPVの感染を防ぐワクチン接種はすでに100カ国以上で行われ、日本では2013年4月に12~16歳(小学6年~高校1年に相当)の女性に対し、無料の定期接種として「積極的勧奨」とされていました。ところが、ワクチン接種後に体の痛み、しびれ、動かしにくさなど、さまざまな症状の報告があり、厚労省は同年6月に定期接種を維持しながら、積極的勧奨を差し控えました。ただ、接種後に起こるすべての症状(有害事象)の中で、本当にワクチンの副反応によるものかの判断が難しい例もあったようです。13年6月から22年3月まではそうした状況もあって、接種されない方が多くおられたのです。
その後、厚労省は21年11月の検討部会で、「海外の大規模試験から子宮頚がんの予防効果が示されている」として、子宮頚がんワクチン接種の積極的勧奨を22年4月から再開することを決めました。そうした状況を受けて、副反応と思われる症状を呈した患者を診察した神経内科医は、ある講演会でこう話されています。