相次ぐ市民マラソン中止 経済より心配なランナーの精神面

国内最大規模の東京マラソンは密集スタート（Ｃ）共同通信社

　今年の東京マラソンはコロナ禍の影響で、市民ランナー約３万８０００人は不参加になった。来年３月７日予定の同大会は１０月１７日に延期され、市民ランナーを受け入れて通常規模の開催にする予定だ。しかしそれは、来夏の東京五輪同様、あくまで主催者の希望に過ぎない。

　関西大学の宮本勝浩名誉教授の推計では、来年の東京マラソンが中止になれば、主催者、ランナー、観客、ボランティアらの消費、その他で東京都内は約２９０億３７７万円の経済的損失になるという。すでに今年の市民マラソンは次々に中止や延期になっており、今週末の２５日だけでも、水戸黄門漫遊マラソン（茨城）、いわて盛岡シティマラソン（岩手）、ナゴヤアドベンチャーマラソン（愛知）など、１０大会以上が開催を取りやめた。

　宮本教授は、新型コロナウイルスの影響で、今年度開催予定だった市民マラソンの大半が中止や延期になれば、経済的損失は日本全体で約７１２３億円にものぼると推計している。コロナ禍で国内経済の落ち込みが激しい中、バカにできない金額だ。

　市民マラソン中止の影響は「経済的損失」にとどまらない。「市民ランナー」といっても走力やマラソンに対する考えもさまざま。記録度外視の「仮装ランナー」もいるが、多くは「サブ４」（４時間以内）に挑戦するため、日々、練習に励んでいる。