１９７６年、東京都出身。法政大学博士（学術）。名城大学外国学部准教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「ＭＬＢが付けた日本人選手の値段」（講談社）がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。
“田沢ルール”に日米で温度差 なぜメジャーで話題にならず
今年のドラフト会議の大きな話題のひとつは、２００８年に設けられたいわゆる「田沢ルール」の廃止と、レッズ傘下３Ａルイビル・バッツを経てルートインＢＣリーグの埼玉武蔵ヒートベアーズに所属する田沢純一（３４）を指名する球団が出るか、という点であった。
「田沢ルール」は、アマチュア選手が日本のプロ野球のドラフト指名を拒否し、直接外国のプロ球団と契約した場合、大学卒業者と社会人は２年間、高校卒業者は３年にわたり、外国球団を退団した後もプロ野球１２球団と契約できないという申し合わせ事項だ。
アマチュア選手が日本ではなく大リーグを含む海外の球界を選ぶのは選手本人にとって日本のプロ野球が「一番興味のあるリーグではなかったということ」というのが選手会の主張であり、経営者側は田沢の事例を容認すれば今後、有力なアマチュア選手の「流出」が続いてドラフト制度が崩壊するという懸念があった。
一方、大リーグ機構は、日本側と双方のドラフト候補選手との交渉は行わないという紳士協定を結んでいた。だが、田沢のようにアマチュア選手自身が大リーグへの挑戦を希望している場合、本人の意思を尊重しないのは職業選択の自由に反するとして、機構は紳士協定の適用除外を明言した。この時、日本側との交渉を担当したのは、当時機構の労務担当副会長で現コミッショナーのロブ・マンフレッドだった。
