鈴村裕輔野球文化学会会長・名城大准教授
１９７６年、東京都出身。法政大学博士（学術）。名城大学外国学部准教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「ＭＬＢが付けた日本人選手の値段」（講談社）がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。
混迷した下院議長選挙に思うこと…大リーグの労使交渉は対立しながら傷を最小限度にとどめる
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こうした状況が生じた一因は、今回の中間選挙で共和党の勢力が思ったほど伸長しなかった責任をマッカーシーに求める声にある。それとともに党内主流派と距離を置き、民主党との超党派的な提携を徹底して否定する強硬な態度を示せば、それだけ支持基盤を固められるという現在の米国政界の構造がある。
■自らの説を強硬に主張するも…
一方、スポーツ界でもしばしば鋭く対立する意見が交わされる。2年後の選挙が焦点となる下院議員と異なり、一つの判断が明日の経営に影響を与えるスポーツ界では選手も経営者も自らの説を強硬に主張しがちだ。
大リーグを例にとれば、ストライキは労使双方の意見の対立の深刻さを示す象徴的な出来事となる。21年から22年にかけてのストライキも、ぜいたく税の対象となる年俸総額の上限を巡り、引き上げを要求する選手会と据え置きないし引き下げを主張する経営陣の決裂の結果であった。
しかし、大リーグにとっての最大の商品である試合が行われなければ、球団も選手もたちまち行き詰まる。
