愛媛大学医学部卒。日本リハビリテーション医学会・脳神経外科学会・脳卒中学会・認知症学会専門医。1987年に脳卒中治療を専門とする脳神経外科医になる。97～2000年に北欧で脳卒中病態生理学を研究。初台リハビリテーション病院脳卒中診療科長を務めた04年に脳科学リハビリ医へ転向。12年に副院長・回復期リハビリセンター長として世田谷記念病院を新設。NHK「プロフェッショナル 仕事の流儀」（第200回）で特集され、「攻めのリハビリ」が注目される。17年から大泉学園複合施設責任者・ねりま健育会病院院長を務める。著書に「患者の心がけ」（光文社新書）などがある。
自立した高齢者を介護状態にさせないために何が必要なのか？
そしてその分岐点は、還暦である60歳だと考えます。60歳になったら、自分の筋肉量と体力、認知機能をきちんと評価してもらい、今後、維持する目安を40年計画で立てることが不可欠です。ただ、こうした評価と計画は病院では行えません。まだ病気になっていない状態なので、“対象”にならないのです。かといって、介護保険の対象になってから、デイサービスやデイケアでそれらを始めるのでは遅すぎます。
介護状態になる前に、自主管理ができるタイミングで開始する必要があるのです。そうすれば、自分が好きなように、自分のペースで、自分の尊厳を保つことができます。
■「ブレインヘルスタウン産業」が重要になる
では、その役割を果たしてくれるのは“どこ”なのでしょう？ それは、医療保険でも介護保険でもなく、50歳以上の方を主な対象にした「スポーツジム」の役割になると思います。
先ほどお話ししたように、高齢になっても介護状態にならず、自立した人生を送るためには、60歳以降は健康に注目することが欠かせません。そのポイントは、筋肉量と体力、柔軟性とバランスをその人ごとに計画して保つことです。この機能をサポートしてくれる拠点が全国にあるスポーツジムなのです。そこで、体と心のカルテを作ってもらうのです。自分の自由と健康を保つために、毎月のジム会費を払うことは、介護状態にならないための上手なお金の使い方だといえるでしょう。
