永尾光一一般社団法人日本精索静脈瘤協会代表理事、医療法人社団マイクロ会理事長、 銀座リプロ外科院長、東邦大学名誉教授
1960年生まれ。埼玉県出身。昭和大学で形成外科学を8年間専攻後、東邦大学で泌尿器科学を専攻。東邦大医学部泌尿器科学講座教授、医学博士・泌尿器科専門医、男性不妊治療・精索静脈瘤手術の第一人者。
不妊治療の費用問題…検査・診察料で20万円～70万円が相場も、間違った治療で無駄に
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国の助成金制度は、全国一律で1回あたり30万円ありましたが、2022年4月の保険適用で原則的に廃止されました。現在の不妊治療の助成金は都道府県により異なります。東京都の場合は、保険医療機関にて行った不妊検査および一般不妊治療に要した費用について5万円を上限として助成しています。ただし受け取った助成金の金額分は、医療費控除から除外されます。
医療費控除は、1年間に払った自己負担の医療費（助成金を引いた後の額）が10万円を超えると、超えた分が所得から差し引かれる制度です（上限200万円）。
東京都では、体外受精や顕微授精に併用される先進医療（受精卵の発育を詳しく観察する「タイムラプス」、子宮内環境を整える「SEET法」、受精のタイミングを見極める「ERA」、より元気な精子を選ぶ「IMSI」など）に助成があります。詳細は都のホームページで確認しましょう。また、他の都道府県でも独自の助成制度を設けている場合があるため、住んでいる地域の情報をチェックしてみましょう。
精液の所見によって、婦人科では人工授精・体外受精・顕微授精を繰り返す治療が行われる傾向があります。しかし、男性不妊治療の現実を知れば、適切な選択ができるようになるはずです。精液所見が悪い場合は、泌尿器科を受診しエコー検査を受けてみることをお勧めいたします。
