HPVワクチンの無料接種期間が1年延長される対象者の条件は?
日本におけるHPVワクチンは、13年4月に定期接種化されたものの、わずか2カ月後に複数の有害事象が報告されたことを受けて国は積極的な勧奨を取りやめています。それらの有害事象は、HPVワクチンとの因果関係が不明とされているにもかかわらず、多くのメディアがニュースとして取り上げ広く報道しました。結果的に同ワクチンの接種率は1%未満に落ち込み、現在でもその低迷状態は続いています。
しかし、厚生労働省は最新の知見を踏まえ、ワクチンの安全性について特段の懸念が認められないことなどを確認し、22年4月から積極的勧奨を再開しています。「キャッチアップ接種」対象となる10~20代の女性には、今年3月末までに間に合うようにこれらの情報を広く知っていただきたいと思います。