新型肺炎猛威で五輪危機に頬かぶり 組織委のウサンくささ
「火消し」に躍起という感もある。
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と東京五輪組織委員会は、大会の準備状況を確認するための事務折衝を１３日から２日間の日程で行った。
冒頭で組織委の森喜朗会長は、肺炎を引き起こす新型コロナウイルスの感染拡大について「無責任なデマも流されたが、東京大会の中止や延期は検討されていないことを改めてはっきり申し上げたい」と語った。
先月３０日、新型ウイルスによる肺炎が原因で、「東京五輪・パラリンピックが中止になる」というデマが、インターネットで一時拡散した。森会長は公の場で「五輪中止」を改めて否定したわけだが、根拠に乏しいデマをあえて否定するあたりに、何か触れたくないことがあるのではないかというウサンくささを感じる。感染が拡大している今、国民に伝えるべきはそんなことではないからだ。
「（新型肺炎の感染拡大に関連して）世界保健機関（ＷＨＯ）から東京五輪の延期や中止の必要はないと言われている」
ＩＯＣのコーツ調整委員長も１４日の記者会見でこう断言したが、当のＷＨＯは「何も助言していない」と、この発言を否定。ＷＨＯは「現時点で詳しい協議は行っておらず、何の結論にも達していない」としている。
■選手の不安
「ブレないスポーツ報道」の著者である津田俊樹氏（スポーツライター）がこう言う。
「東京五輪の開幕（７月２４日）まで約５カ月です。国内での感染者は１４日（８時）現在２５１人。これが正確な数字かどうかもわからない。いたずらに不安を煽るつもりはありませんが、五輪憲章の第１章に『選手への医療と選手の健康に関する対策を促し支援する』とある。どのような状況になれば五輪の中止、延期を考えるのか。危機管理のためにもＩＯＣと話し合う時期に来ているのではないか」
１３日には新型コロナによる国内初の死者も出た。五輪開幕は７月でも陸上や水泳、体操など、代表選考会は屋外、屋内競技とも５月まである。
「試合会場や観客、各競技団体の合宿先、ナショナルトレセンなどのウイルス対策は万全なのか。選手たちが抱えているであろう不安を、組織委員会はきちんとした説明で取り除かなければなりません」（前出の津田氏）
