ドイツでは囲みも禁止 7月再開Jリーグの取材体制どうなる
4月7日に始まった新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言が5月25日、1都3県と北海道の解除が宣言された。これで47都道府県のすべてが解除となり、NPB(日本野球機構)の斉藤コミッショナーは6月19日に無観客でのセ・パ両リーグの開幕を決定した。
Jリーグは先の臨時実行委員会で25日の解除を前提に29日の臨時実行委員会で公式戦の再開・開幕が決定される方針であることを確認している。4~5週間ほどの全体練習の確保が必要とされていることから、最短で7月4日が有力候補だ。
もちろんピッチの内外でクリアしなければならないハードルは多い。Jリーグはまず日程の再編にかなり苦慮することになるだろう。というのも移動のリスクを避けるため、近隣クラブ同士の対戦を組み直す可能性があるからだ。
そこにも難題はある。大半の、クラブが使用しているスタジアムは自治体が所有しており、Jリーグの村井チェアマンは「県をまたいだ移動について、どこまで例外的に認められるのか? ベースは各クラブが自治体を協議しつつ、Jがとりまとめることもあり得る」と話していた。